編集者の力を借りる

こんばんは！

6月28日の空想レポートです。

今日はちゃんと書きます。面白そうな記事を見つけました！

編集者による新しいソリューション実現集団「集英社エディターズ・ラボ」というものが創設されたそうです。

集英社にはSeventeen、non-no、Leeなど有名な雑誌が多いですが、その編集者たちがこれまで培ってきたスキルを活かして新しいソリューションの実現に取り組むそうです。

取り扱う案件として以下のものがあげられています。

・雑誌統合型のソリューション案件

・クライアントのオウンドメディア制作・コンテンツ提供

・エディターズだからわかる読者インサイトに基づいたコラボ商品制作

・マーケティング支援としてのデジタルコンテンツ制作、小冊子制作

・読者を集めるイベントなどのリアル案件

など…

ラグジュアリーブランドから一般商材まで、企業に限らず省庁や自治体、教育機関など幅広く対応していくそうです。

↓詳しくはこちらから

創設されたといことでまだまだ分からないことが多いですが面白そうだと思ったので、この「集英社エディターズ・ラボ」について空想インタビューしてきました。

1人目（22歳女性大学生）

面白そう！ファッション雑誌とかって「見てもらう」、「読んでもらう」以上に「購買意欲を誘う」ために作られていますから単なる広告以上のことが期待できそうですよね。企画力もありそうですしね。

2人目（37歳男性会社員）

雑誌っていうと流行の最先端ってイメージですから、新しいことをしたい企業とかにもいいかもしれませんね。下手にマーケティング調査するより、編集者の意見聞くだけで参考になりそうです。

3人目（57歳女性会社員）

良い試みだと思います。雑誌が売れなくて新しいこと始めたのかなってちょっと気になりますけど、持ってる力を活かす方法としてすでに新しいソリューションを実践している感じがしていいですね。

インタビューではこのような意見が聞けました。

1人目、2人目の人が言うように編集者は情報を発信するプロですから、実力的には申し分ないですね。

流行をつかむセンスなんかは普通に生きていたらなかなか身につくものではありませんからリサーチ力は当然ながら、同じような情報を扱う競合がいる中で他との差別化をはかったりとブランディング力でも強いかもしれませんね。

3人目の人も言っているようにメディアの移り変わりがあって雑誌が売れなくなってきていることも創設の一因かもしれませんが、そのことの解決策として創設されたのであれば、それはそれで実力がある証拠かなとも思います。

個人的には自治体が行う地方創生などに携わったら面白そうだなっと思いました。

実際、地方創生関係のツイートから見つけたのですが、地方創生って面白いことや新しい試みをしていてもいまいち浸透しなかったり、影響力が小さい印象です。

地方創生についていくつか空想レポートで取り上げましたが、初めて知る事例が多かったですし、地味な印象でした。

派手にやれってわけではないですが、その辺も編集者ならばターゲットに合わせて適切な発信の仕方は心得てそうですし、勝手に期待しています（笑）

ちょっと話はそれますが、先日、「自治体に交付される地方創生のための補助金の多くが都市部のマーケティングやコンサルティングの会社に使われている」という記事を見ました。

「地方のためのお金なのに利益を得ているのは都市部の会社」というちぐはぐな結果に残念な印象もありましたが、そりゃそうだよな、というなのが正直なところです。

地方にはコンサル系の会社は都市部ほどはないでしょうし、かといって自治体でマーケティングから全部やるというのは無謀にも思います。

今回のエディターズ・ラボのような会社を使うことはいいことだと思いますし、自治体に補助金を出すよりは地方創生に取り組む会社に補助金を出す制度の方が地方創生を巡って市場競争も起きそうですし、いいかなぁと思ったのですがどうでしょう？笑

さて、エディターズ・ラボの話に戻りますが、今後の活動を見てみないことにはなんとも言えないですが、期待値が大きいのもまた事実かなと思います。

みなさんはどう思いましたか？

ご意見ご感想などあればお聞かせください！

それでは良い週末を！